EC担当者がECサイトで売上を上げるためのECツール5選!

「ECの売上をあげるためのツールはなんだろうか?」
「予算が出るから、次年度にいいツールないかな?」

EC担当者になると、自社ECサイトでの売上を伸ばすの方法がいかに難しいかを痛感していることでしょう。ECサイトで売上をあげるために、まずはツールの導入を検討してみてはいかがでしょうか?

本日紹介する5つのツールは導入もカンタンで比較的CVRを上げやすいツールばかりですから、自社ECサイトの売上アップに結び付くことになるからです。

それでは、本日はインターファクトリーでシニアアドバイザーを担当している筆者が、売上をあげるためのECツール5選を詳しく解説いたします。

①確実に売上を伸ばす「カゴ落ち」対策ツール

カゴ落ちとは、せっかくカートに商品を入れて、注文途中まで行ったにも関わず、カートに商品が入ったまま、画面を離れてしまうことを「カゴ落ち」と言います。

この「カゴ落ち」ですが、実はPCよりもモバイルで多く発生いたします。下記の図をご覧ください。スマートフォンのカート放棄率がPCより約5%も上回っております。

◆カート放棄率調査

※上記図はNaviPlusBlogから引用しました。カゴ落ちについて詳しく書かれており、当記事とともに是非一読してください。:EC事業者が知るべき「カゴ落ち」の理由と現実

スマートフォンでカゴ落ちが多い理由は、スマートフォンでショッピング中に、LINEやFacebookの通知が着たりすると、カートがそのまま放棄されてしまうからです。PCにはこのような通知は発生しにくいため、スマートフォンでのカゴ落ち率が高くなります。

そして、ご存じのとおり、今やECサイトにアクセスする7~8割がスマートフォンなので、このカゴ落ちは見過ごすわけにはいきません。

そこでカゴ落ち対策ツールを使います。カゴ落ちツールとは、以下のようなものです。

◆カゴ落ちツールの仕組み

①ユーザーが注文画面でメールアドレスを入力する
②次のステップ移行で、ユーザーがカゴ落ち
③ツールが自動で、カゴ落ちしたユーザーにURL付きのメールを送付
④ユーザーがURLをクリックし、注文を続ける

要点を言えば、ユーザーのメールアドレスを先に取得しておき、カゴ落ちしたユーザーにメールを送付するものです。カゴ落ちしたスマホユーザーには、「買い物途中にLINEが来て、ショッピングを中断した!」というユーザーも相当数いることから、CVRを上げるには非常に有用な施策になります。

②WEB接客ツールで、効果的にクーポン券を出す!

日本一のアパレルECである、ZOZOTOWNでよく使われている手法ですが、クーポン券をECサイト上で訴求して、ユーザーに購入を促す手法です。ZOZOTOWNのターゲットは若いユーザーが多いので、クーポン券はかなり効きます。

◆ZOZOTOWNの商品画面に表示される1,000円のクーポン券

※下記の青い四角

このようにクーポン券をECサイトの画面に表示して、購入を促すことは「WEB接客ツール」を使うことで可能になります。WEB接客ツールで表示させる画面は、自由に設定することができます。

◆WEB接客ツールで訴求できる例

・値引きクーポン
・送料無料
・ノベルティ
・ポイント付与

※上記のバナーはWEB接客ツールのZenClerk社ホームページより

このようなWEB接客ツールをオファー型といいます。オファー型にも2種類あり、(1)シナリオ設定型(2)AI型があります。

◆WEB接客ツールの2つのオファー

(1)シナリオ設定型

こちらは、バナーを表示させるシナリオをEC担当者が自分で設定する型になります。例えば、新規顧客だけにバナーを表示させたり、複数回サイトに訪れている方だけにバナーを表示させるなど、担当者が仮説をもとに、バナー表示をさせることができます。ノウハウのあるWEB担当者向けです。

(2)AI型

バナー表示をAIが自動的に最適化してくれます。CVの最大化を目指すことも設定できますし、クーポンの乱発を押さえて、必要な人にだけクーポン券バナーを提示することもできます。忙しいWEB担当者向けです。

 

このように、WEB接客ツールの導入で、CVRを高める施策を出すことができます。しかし、デメリットを言えば、バナーを次々に開発したり、積極的にツールを活用しないと、カンタンに成果を出せるわけではありません。

③初回購入を絶対に失敗させない!チャット型のWEB接客ツール

自社ECサイトには、いくつかのセオリーがあります。そのうちの一つが「初回購入を絶対に失敗させない!」ということで、有名ECサイトの担当者の全てがこのセオリーを念頭に入れいるはずです。

なぜ初回購入を失敗させてはいけないのか?それは、ユーザーが最初の購入を失敗してしまうと、そのECサイトでは、二度と商品を購入してくれないからです。逆に初回購入に成功すると、その後、一定数のユーザーがリピーターになることを考えると売上には大きな影響になります。この法則を有名企業のEC担当者は押さえているのです。

では、初回購入を失敗させない方法にはどのような方法があるのでしょうか?一番の対策はチャット画面を表示することです。

全てのユーザーに表示させるのではなく、注文画面で数分滞在しているユーザーに「何かお困りですか?」といったチャットボックスを表示させるのです。注文画面から確認画面に移動できないユーザーは何か問題を抱えている可能性が高いからです。良くあるのがクレジットカード番号のエラーなどです。

◆ZOZOTOWNの注文画面、しばらくすると下記チャット案内が表示される

このような仕組みはWEB接客ツールを導入すれば、カンタンです。

またチャット画面も、特定のユーザーのみに表示させることができるので、まずは注文画面で1分以上滞在しているユーザーに表示してみましょう。

対応は人間が行うので、営業時間範囲内だけでも対応するようにしましょう。

 

④ユーザーの行動履歴をもとにおすすめ商品を表示するレコメンドツール

レコメンドツールは、ECのツールの中でも昔からあるものです。カンタンに説明すると下記のAmazonの商品画面をご覧ください。

◆Amazonの商品詳細画面

※下記の青い四角がレコメンド表示

自社ECサイトでも、レコメンドツールを導入することで、カンタンに表示することができます。ECシステムにはデフォルトの機能で付属しているものがありますが、レコメンドを自分で設定するなど簡易的なものに終始しています。

ユーザーの購入履歴や、行動履歴から、高い制度でリコメンド商品を出すには、専門ツールを導入するのが一番です。

 

⑤ID決済「Amazon Pay」と「楽天ペイ」を導入してCVRを高める!

ECサイトに、ある程度集客ができているにも関わらず、「なかなかCVしない!」という課題にぶつかることがあります。ユーザーがECサイトの商品ページに来ているにも関わらず、CVしない理由は、いくつか挙げられます。

◆ユーザーがコンバージョンしない主な理由

・有名ではないECサイトで会員登録をしたくない
・知らないECサイトにクレジットカード番号を入力したくない
・住所や個人情報入力が面倒
・ネットで買うならAmazonや楽天がいい!

スマホが普及し、ECサイトが身近になったといっても、多くのユーザーが有名ではないECサイトで注文(CV)をするのにためらいがあります。このためCVRを高めるために、相当なWEBマーケティングの経験やスキルが必要になります。

しかし、この数字をツールの導入だけで、ある程度改善することができます。それが「Amazon Pay・楽天ペイ」といったID決済と呼ばれる決済のツールです。

カンタンに説明すると、「Amazon Pay・楽天ペイ」を自社サイトに導入すると、Amazonや楽天市場のID・パスワードで、自社サイトにログインから決済まで行うことができます。

見た目は、以下のボタンをクレジットカード決済の画面に並べて設置するだけです。ユーザーは好きな方法で、決済をすることができます。

◆Amazon Payのボタン

◆楽天ペイのボタン

また、Amazon Payと楽天ペイともに、決済したユーザーの会員情報が、ECサイトの会員情報として使えますから(楽天ペイはオプション費用が発生)、リピーターを増やす施策としても有効です。

具体的な導入事例は下記をご覧ください。

Amazon Payの導入事例:デイトナインターナショナルに聞く、新しく導入するEC決済手段の選び方

注意点ですが、Amazon Pay 、楽天ペイともに使っているECシステムが対応しているかどうかを確認してください。ECシステムに対応してなければ、これらの決済ツールは導入することができません。

ECツールのまとめ

ECツールの導入のコツは、まずは最初の期間をしっかり決めてから、導入しましょう。最初に契約する期間は、三ヵ月や半年間という、ツールベンダーが用意する短めのプランで契約しましょう。※とはいえツールは1年契約が多いですが。

そして、何事もツール任せにしないでください。せっかく導入したツールですが、自ら主体的にツールを使っていかないと成功することはありません。例えばID決済(Amazonペイや楽天ペイ)を導入して、CVRに変化がない場合は「ツールがダメだ!」と決めつけないで、下記のように仮説を立てましょう。

EC担当者「Amazonペイがあることに気づいていない?商品詳細画面でもアピールしてみるか?」

このようにツールを入れたら、EC担当者が仮説をどんどん立て、ECツールを積極敵に活用をしましょう。

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