これから建設業界を目指す方が読むべきまとめ!市場規模や平均年収も

これから建設業界を目指す方が読むべきまとめ!市場規模や平均年収も

「建設業界は、景気が良さそうだな~就職先としてはどうだろう?」
「建設業界は大変なんだろうか?」

建築業界というとこんな印象を抱くと思います。

建設業界は今、東京オリンピック開催のための大規模開発やホテル建設のラッシュが続き、空前の建設ラッシュを迎えて非常に景気が良いです。

しかし、東京オリンピック以後は、日本の少子高齢化社会の突入により、建設需要は下がることが予想されています。そのため、建設各社は、積極的に海外事業や、建設事業以外で収益の柱を作るなど、2020年以降に備えております。

本日はインターファクトリーで、シニアアドバイザーをつとめる筆者が、建設業界について詳しく解説いたします。

平成28年の建設投資額は50兆円超え!再び盛り上がってきている建設業界!

まずは下記の国土交通省の建設業界についてまとめた資料から引用したグラフをご覧ください。

引用資料:建設産業を取り巻く現状

建設業界はバブル崩壊後の1992年をピークに、建設不況に入り建設需要は右肩下がりでした。しかし、2012年の国土強靭化政策や東京オリンピックの開催が決まり、2017年3月期の大手ゼネコン4社が過去最高益を更新するなど、建設業界はかつてないほどの追い風が吹いています。

しかし、一方で建設業界の労働力不足は深刻な問題になっております。東日本大震災以降、人手不足が表面化。過去20年の建設投資の縮小に伴い建設業界への就労数が減っているためです。

【ベスト50社】建設業界 売上高ランキング

データ引用先:建設業界の動向、現状、ランキングなど-業界動向サーチ

◆売上高ランキングのベスト50(平成27-28年)

順位 企業名 売上高
1位 大林組 1兆7778億
2位 鹿島建設 1兆7427億
3位 清水建設 1兆6649億
4位 大成建設 1兆5458億
5位 大東建託 1兆4116億
6位 竹中工務店 1兆2843億
7位 長谷工コーポレーション 7873億
8位 戸田建設 4926億
9位 五洋建設 4915億
10位 前田建設工業 4417億
11位 三井住友建設 4149億
12位 安藤・間 3792億
13位 熊谷組 3436億
14位 西松建設 3088億
15位 東急建設 2963億
16位 高松コンストラクションG 2088億
17位 奥村組 2052億
18位 東亜建設工業 2002億
19位 鉄建 1712億
20位 東洋建設 1562億
21位 福田組 1540億
22位 淺沼組 1469億
23位 大豊建設 1468億
24位 青木あすなろ建設 1392億
25位 飛島建設 1207億
26位 錢高組 1150億
27位 ナカノフドー建設 1149億
28位 川田テクノロジーズ 951億
29位 名工建設 916億
30位 大本組 912億
31位 矢作建設工業 887億
32位 松井建設 879億
33位 新日本建設 781億
34位 若築建設 769億
35位 北野建設 723億
36位 イチケン 717億
37位 松尾建設 710億
38位 大末建設 598億
39位 日特建設 576億
40位 日成ビルド工業 555億
41位 第一建設工業 484億
42位 徳倉建設 441億
43位 南海辰村建設 436億
44位 植木組 427億
45位 綿半HD 344億
46位 森組 327億
47位 守谷商会 325億
48位 佐田建設 322億
49位 美樹工業 305億
50位 巴コーポレーション 287億

それでは、上記の各社について解説いたします。

1位の大林組は、スーパーゼネコン5社の一角で、関西の地盤が強く、トンネル事業に定評があります。建設事業以外にも、再生可能エネルギー事業など、収益基盤の多様化を進めています。

2位の鹿島建設は、超高層ビルなど最先端事業に定評があります。東京駅の八重洲口再開発、丸の内駅舎復原工事、秋葉原地区開発事業など豊富な施工実績があります。スーパーゼネコンの5社の一つです。

10位の前田建設工業は、準大手ゼネコンで特に土木工事に強みを持っています。中長期的に「脱・請負」の戦略を打ち出し、コンセッション事業(施設の所有権を公共基幹が所有のまま、民間事業者ノウハウで施設運営する事業のこと)に積極的に参加し、仙台空港、愛知有料道路などの運営権を獲得しています。

建設業界の平均年収は692万円と高収入

建設業界の給料は、高く平均年収が692万円ですが、なかでもスーパーゼネコン5社の平均年収は突出しており、800~950万円となっています。スーパーゼネコンは、東京オリンピックや、訪日外国人によるホテル建設需要により、急激に業績を伸ばしており、その結果が賞与に反映されているのです。

しかし、建設業界の休日は、製造業と比べても短く、またスーパーゼネコンや準ゼネコンを除くと、企業の平均年収は決して高くはなく、人手不足の業界もあり、今後の待遇改善が必要になります。

建設業界の将来性や課題

東京オリンピックや、インバウンド需要を受け入れるためのホテル建設など、かつてないほどの建設ラッシュを迎えている建設業界ですが、すでに業界ではオリンピックが終わる2020年以降に建設需要が減ることが予想されています。

建設業界の大きな課題は2つ。

1つはすでに恒久的な人手不足。
2つめは日本の人口減少による、建設需要の減少です。

東京周辺の人口は、急に減ることはないでしょうが、日本国で見ると、建設需要は大きく減ることが予想されます。このため業界では、収益の柱を、海外や新規事業に力を注いだり、M&Aによって、企業の統廃合が加速するでしょう。

他業種からの建設業界への転職は可能か?

結論から言えば可能です。業界は人手不足のため、20代に限らず30代から40代の未経験者も募集する施工事業者も多くありますので、転職のハードルは高くはありません。ただし、現場では技術やノウハウは「見て盗め」という慣習が未だにあり、技術を習得するのはカンタンではありません。

また、昨今改善に着手しているものの、仕事はハードです。こういった面に耐えられるか?も事前に考えなくてはなりません。

まとめ!こんな方が建設業界に向いている!

建設業界は、自分の仕事の成果が残る仕事でもあります。例えば、「この市民体育館の施工は、僕がやったんだ!」など、自分の成果が建物として残るのは、非常に達成感があります。

しかし、現場仕事はハードで、大手の建設会社であれば「大阪の工事が終わったら、次は沖縄に行って!」というように施工現場を転々とする仕事ですから、仕事を長く続けるためには体力が重要になります。

また現場には、あらゆる会社、役割の人がおり、現場監督ともなれば、それらの人を束ねるコミュニケーション能力や折衝能力が求められます。