【最新版】家具・インテリア業界を目指す方が知るべき市場概況

「昔から家具やインテリアが好き!インテリア業界で働いてみたい!」
「家具に興味があるけど、業界としてはどうなんだろう?」

家具が好きという方、家具・インテリア業界に興味を持っている方は、仕事先としての魅力や将来性について気になっていると思います。

家具・インテリア業界の販売総額は1990年代のピークと比べて、半分以下に縮小してますが、ニトリやIKEA、無印良品のように新しい仕組みやブランディングを作った企業が業界をリードしており、再び家具・インテリア業界を盛り上げております。

ですから、新卒者でも「固定観念にこだわらず新しい仕組みを作りたい」という方や、他の業界で「ノウハウや経験」のある方には、やりがいのある業界です。

本日はインターファクトリーで、シニアアドバイザーをつとめる筆者が、家具・インテリア業界について詳しく解説いたします。

2024年の家具・インテリア業界の市場規模は1兆1,400億円!2025年にかけては横ばいの予測

株式会社矢野経済研究所による最新の調査結果によると、2024年の国内の家具・インテリア業界の市場規模は1兆1,400億円でした。2025年以降は予測値ですが、下記グラフによると横ばいの推移が予想されています。

◆家庭用・オフィス用家具市場規模推移・予測

家庭用・オフィス用家具市場規模推移・予測(2025年)

グラフ引用:株式会社矢野経済研究所 プレスリリース(2025年10月28日)「家庭用・オフィス用家具市場に関する調査を実施(2025年)」

矢野経済研究所では、市場の約6割を占める家庭用家具について、原材料費や物流費、人件費の上昇で価格が上がったことが市場規模を支えているとみています。ただし、2025年は物価上昇が続くため、家具を買う需要はある程度下がると予測しています。

一方、オフィス用家具については、働きやすいオフィスづくりや採用力の強化を目的とした移転・改装需要に支えられ、今後も手堅く推移すると見込んでいます。

下記は、生活雑貨・家具・インテリアのEC市場規模とEC化率の推移を示したグラフです。こちらには生活雑貨(家事雑貨、家事用消耗品)の数値も含まれますが、EC市場は年々右肩上がりに拡大しており、2023年にはEC化率も30%を超えました。

2025年には、市場規模が拡大した一方で、EC化率は微減した形になりましたが、これは必ずしもEC利用が減少したというわけではなく、ECが直接の売上の場としてだけではなく、実店舗への送客・購買のサポート役として機能した結果であると考えられます。

◆生活雑貨・家具・インテリアECの市場規模推移

生活雑貨・家具・インテリアECの市場規模推移(〜2025)

出典:経済産業省「令和7年度 電子商取引に関する市場調査 報告書」より筆者作成

また、下記の表は物販系分野全体のEC市場規模とEC化率を一覧にまとめたものです。生活雑貨・家具・インテリアは、「書籍、映像・音楽ソフト」「生活家電、AV機器、PC・周辺機器等」に次ぐ高いEC化率を持っています。

2025年のEC化率は31.73%と前年より微減したものの、物販全体の平均EC化率の9.80%を大きく上回る数字で、いかに業界のEC利用が進んでいるかがわかります。

◆物販系分野のBtoC-EC市場規模

物販系分野のBtoC-EC市場規模一覧(2025家具)

出典:経済産業省「令和7年度 電子商取引に関する市場調査 報告書」※一部筆者加工

家具小売りの年間商品販売額は、バブル期の2兆円超をピークに急激に縮小

下記のグラフは、家具の年間商品販売額の推移です。1991年をピークに綺麗な三角形を描いています。

◆家具小売業の年間商品販売額推移

引用資料:統計データ|一般社団法人 日本家具産業振興会

家具・インテリア業界は1980年〜90年のバブル期にかけては、年間商品販売額が2兆円を超えておりましたが、バブル崩壊とともに、家具・インテリアの需要は、毎年下がり、2012年には1兆円を大きく下回りました。

しかし、それ以降は、ニトリ、無印良品、IKEAなどの低価格家具が定着し、2016年には再び1兆円を超えました。グラフには記載がありませんが、2021年の年間販売額は1兆1,175億円と横ばいに推移しています。

出典:e-Stat 令和3年経済センサス 活動調査

今後も、日本の少子高齢化に家具・インテリアのマーケットは縮小することが確実のため、ニトリや無印良品の各社は海外のマーケットに進出をしております。

【ベスト5社】家具・インテリア業界 売上高ランキング

以下は、家具・インテリア業界を牽引する大手5社の売上高をまとめた表です。

◆売上高ランキングのベスト5

順位 企業名 売上高(最新期) 前期比 決算期
1位 良品計画 9,235億円 17.7%増 2026年8月期
2位 ニトリHD 9,122億円 1.8%減 2026年3月期
3位 イケア・ジャパン 937億円 1.7%減 2025年8月期
4位 ナフコ(家具・ホームファッション用品部門) 312億円 8.2%減 2026年3月期
5位 ベガコーポレーション(LOWYA) 181億円 13.8%増 2026年3月期

出典:株式会社良品計画「2026年8月期決算説明会資料」、株式会社ニトリホールディングス「2026年3月期 決算説明会資料」、官報決算データベース「イケア・ジャパン株式会社の情報」、株式会社ナフコ「2026年3月期 決算説明会資料」、株式会社ベガコーポレーション「2026年3月期 決算説明資料」

※良品計画は衣料品や食品を含む全社売上です。ニトリHDはホームセンターの島忠を含みます。

衣料品や食品を含む全体売上ですが、1位は良品計画(無印良品)です。無印良品は国内にも海外にもファンが多く、高い人気があります。無印良品の商品デザインは、できるだけ流行や個性を伏せてシンプルなテイストで普遍的なライフスタイルを提供しており、こういったブランディングや姿勢が多くのファンを集めているのです。

2026年8月期は海外事業が大きく伸び、営業収益、営業利益とも過去最高を更新しました。2027年8月期は初めて営業収益1兆円を見込んでおり、パリやロンドンへの旗艦店出店など、欧米での出店を広げる計画です。

無印良品では「MUJI アプリ」(旧 MUJI passport)というスマホアプリを提供しており、そのアプリを使えば、店舗に行ったり、商品を買ったり、レビューを書いたりすることで、ポイントが溜まる仕組みで、O2Oを上手く使っています。

参考:MUJI GOOD PROGRAM

2位はニトリHDです。ニトリの最大の強みは、商品の企画、原材料の仕入れから、生産、プロモーション、販売、発送までを全て自社グループで行っていることです。中間の流通も自社でまかなうため、コストを圧縮することができ高い利益率を保ちながら、低価格を実現しています。

ニトリは36期連続で増収増益を続けてきましたが、円安の影響を受けた2024年3月期に減益となり、記録が途切れました。2026年3月期は国内既存店の客数が前期比92.8%に落ち込み、減収となっています。同社では、客数が減った理由を、新商品の開発が進まなかったためと分析しており、開発期間を6か月から3か月に短くするなど、立て直しを進めています。

従来、郊外への出店がメインでしたが、都市部には共働き夫婦や単身世帯が多く、昨今は都市部に店舗進出をしています。

参考:ニトリHD 決算/3月期は減収増益、商品開発進まず既存店客数が7.2%減に

表を見てわかる通り、増収は良品計画とベガコーポレーション(LOWYA)の2社で、ニトリHD、イケア・ジャパン、ナフコの家具部門は減収でした。良品計画とニトリHDの2強が売上規模で抜きん出ていますが、良品計画の伸びは主に海外事業によるもので、国内の家具市場は伸び悩んでいる印象です。

家具・インテリア業界の平均年収は583万円と高収入

家具・インテリア業界の平均年収は約583万円と悪くありません。サービス業は全体的に平均年収が低めなのですが、高額な印象です。ニトリなど大手が平均を釣り上げており、業界では年収は二極化していると予想されます。

参考記事:インテリア業界 平均年収ランキング

家具・インテリア業界の将来性や課題

業界売上はピークの1990年代と比べると、半分になっており、家具需要、特に家具を一式で買う需要が減ったことが大きな要因です。しかし、その中でもニトリの低価格戦略や、無印良品ブランディングやファンを作る戦略で上手くいっている企業もあれば、また、ECに特化した家具のLOWYAなどの新しい会社も誕生しております。

2016年以降、業界売上が伸びていますが、伸びている分はこういった勝ち組の企業が収益を伸ばしており、従来の家具・インテリアを販売する企業は、非常に苦しい状況であることは変わりません。

しかし、2020年からの誰も予想し得なかったコロナ禍により、家具・インテリア業界に追い風が吹きはじめました。この数年でユーザーの生活様式に対する意識が根本に近いところで変わったと言えます。

今後、家具・インテリア業界は、ECを上手くつかい、新たな需要を捉えたり、あるいは、ECと店舗の顧客データベースを一元化して顧客満足度を高めるなど、新たな施策が必要になります。

例えば、ショールームで、実際の家具のデザインを見て触って確認し、そのまま店舗で自社ECサイトで購入させる仕組みを作るやオンラインとオフラインを上手く組み合わせるなど、オンラインを上手く活かした企業が生き残るのです。

他業種からの家具・インテリア業界への転職は可能か?

店舗スタッフであれば、転職は難しくはありません。また本社業務の開発や通販事業、販売宣伝などは、家具・インテリア業界でなくても、他業種の経験があれば、優遇してくれるはずです。

特に家具・インテリア業界では、これからは通販事業(オンライン事業)部が、企業内の花形部門となってきますので、他業界で経験があれば、すごく重宝されるでしょう。

まとめ!こんな方が家具・インテリア業界に向いている!

国内では長い間、市場の縮小が続いていた家具・インテリア業界ですが、ECでの家具購入をする人が増えてきており、このような新しい購入層をいかに囲い込むかが大切になっていきます。

ですから、従来の接客ベースの仕事をやりたいという方よりも、他の業界の仕組みを家具・インテリア業界に持ち込んで、成功を収めたいという方に向いています。

新卒の方も、これから家具・インテリア業界を目指す方は、今までの販売方法にとらわれず、ECやアプリを利用した新しい仕組みを生み出したいという方に向いています。

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ABOUT US
井幡 貴司
forUSERS株式会社 代表。 株式会社インターファクトリーのWebマーケティングシニアアドバイザーとして、EBISUMARTやECマーケティングの支援、多数セミナーでの講演を行う。著作「図解 EC担当者の基礎と実務がまるごとわかる本」では、ECサイトの初心者向けに特に集客方法について解説。